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環境省指定調査機関 2005-3-1002
土壌調査・土壌汚染対策のことなら
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ポータブルドリル「アルファ」

壌汚染調査の現場で、主に表層50cmの土壌採取を、効率的に行うことを目的として開発され、9年目を迎えました。  
写真は、出荷のための積み込みを待つ ポータブルドリル「アルファ」。

お客様の現場で活躍する日を夢見て、期待に胸を膨らませているようです。 
ータブルドリル「アルファ」と同時に開発された「ぱかっとサンプラ(写真上)と、市販のJIS40.5ドリルロッド(写真下)。
「ぱかっとサンプラ」は、有効長500mm。掘削深度延長には、ドリルロッドを継いで使うほか、サンプラと同径のエクステンションチューブを、ソケットカップリングでつないで使うことができます。
毎回、1m以上掘削することが想定される場合、本体は、ストロークの長い「アルファロング」をお勧めしております。
移動の際には、ドリルヘッドを下げ、重心を低くして運びます。
奥行660mm幅510mm運搬時高さ1330mm(「アルファロング」は1830mm)とコンパクトなサイズで、バンタイプの商用車にも、難なく載せられます。

詳しくは『土壌試料採取機 ポータブルドリル アルファ』のページをご覧下さい。

 

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指定調査機関とは?

土壌汚染対策法に基づく土壌汚染調査は、的確に行われなければならず、その結果は、信頼できるものでなければなりません。そのため、環境大臣が指定し、土壌汚染対策法に基づく調査を行う者が指定調査機関です。

平成15年の土壌汚染対策法施行当時は、指定基準が緩やかで、多い時には1500社以上の指定調査機関が指定を受けていましたが、経験と技術水準のバラつきが大きく、社会的に問題視され厳格化が求められました。

平成22年の土壌汚染対策法改正により指定基準が厳格化され、改正後の猶予期間を経て、平成25年には、指定調査機関は約500社にまで減少しましたが、平成28年8月現在で707社が環境大臣に指定を受けています。

また、指定調査機関に求められる的確な調査を実施するために、指定調査機関には、技術管理者(技術上の管理をつかさどる者)を置き、調査を指導監督させなければなりません。平成22年の改正法施行により、環境省が実施する技術管理者試験の合格が、技術管理者になるための要件となり、法に基づく調査は、適切な技術と知識をもって管理され実施されています。