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環境省指定調査機関 2005-3-1002
土壌調査・土壌汚染対策のことなら
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久しぶりの溶接と他山の石(CEO 遠藤記)

横浜の現場で、このほど開発した「セロリ矢板」の
実証試験をすることになっている。
試験に先立ち「○☓的な工具があると、なかなかに安全である」
というアイディアが出てきた。
それが金曜日の午後、必要とするのは、月曜日の朝。
せっかくの意見なので、なんとか対応したい・・・

日本工業規格:Japanese Industrial Standards、通称JIS規格。
このJIS規格に定める一般構造用圧延鋼材で、
引張強さ400~500N/mm2のものがSS400という材料。
そのSS400を使用した熱間圧延平鋼、通称フラットバー。
2種類のフラットバー、幅50mm×厚さ6mm、
幅75mm×厚さ4.5mm。
一般構造用圧延鋼材



まず仮付して、直角と溶接位置の確認。
久しぶりの溶接で勘が戻らない、ブランクによる技術力低下が否めない。
溶接棒に対して電流が低いらしい、溶けこみにムラがある。
溶接 アーク溶接

いわゆる突き合わせ溶接、アーク溶接の基本技術、
あまりのできの悪さに予定変更。
約10分、スクラップ材を拾い出し基本のおさらい、
溶接速度と電流値の調整、溶け込み状況の確認をした。

少しは勘が戻り、すみ肉溶接は、まあまあのビードが引けた。
溶接 アーク溶接

グラインダで仕上げて完成。
溶接 アーク溶接 グラインダ

今回の反省。
自分の技術の過信と、対局にあるブランク&加齢による
技術の衰えについて認識不足。

創業当時は、外注費節減のため、溶接や組み立ては、社内で自分でやっていた。
時は流れ、いつの間にか外注への依頼が増え、現場にいる時間も減った。
これを「他山の石」としなければならない、
そういえば、ボーリングマシンのレバーも握らなくなって久しい。

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指定調査機関とは?

土壌汚染対策法に基づく土壌汚染調査は、的確に行われなければならず、その結果は、信頼できるものでなければなりません。そのため、環境大臣が指定し、土壌汚染対策法に基づく調査を行う者が指定調査機関です。

平成15年の土壌汚染対策法施行当時は、指定基準が緩やかで、多い時には1500社以上の指定調査機関が指定を受けていましたが、経験と技術水準のバラつきが大きく、社会的に問題視され厳格化が求められました。

平成22年の土壌汚染対策法改正により指定基準が厳格化され、改正後の猶予期間を経て、平成25年には、指定調査機関は約500社にまで減少しましたが、平成28年8月現在で707社が環境大臣に指定を受けています。

また、指定調査機関に求められる的確な調査を実施するために、指定調査機関には、技術管理者(技術上の管理をつかさどる者)を置き、調査を指導監督させなければなりません。平成22年の改正法施行により、環境省が実施する技術管理者試験の合格が、技術管理者になるための要件となり、法に基づく調査は、適切な技術と知識をもって管理され実施されています。