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環境省指定調査機関 2005-3-1002
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地層水平堆積の法則と帯水層(CEO 遠藤記)

地球は、中心から3層をなして構成されていて、中心から、核、マントル、地殻と呼ばれていて、さらに、内核、外核、下部マントル、上部マントル、地殻と分類されている。
人類は、この地殻の表面で文化を築き、繁栄しているわけだが、地球の歴史46億年からすると、西暦2016年の今日は、ほんの瞬きほどの瞬間である。

地球の半径6350kmと地殻の厚さ約30kmを比べてみる。
直径30cmの風船を地球に見立てると、地殻は厚さ0.7mmの風船の皮ほどの厚さであり、直径50mmの鶏卵の殻の厚さ0.4mmには、比率として遠く及ばない。
神の目で俯瞰すると、不動の大地、母なる大地は、薄くて強度の低い殻というか、膜のような存在ということになる。

その地殻、地球の歴史に比べると、瞬きほどではないにしろ、数100万年くらいの時間軸で堆積した地表部があって、その堆積には規則性がある。
この露頭に見られる線状の植物の成長、水平方向のグリーンラインが見て取れるだろう
これは、万有引力の環境にあって、水平に地層が堆積する、「地層水平堆積の法則」の一例である。
隆起した現在、帯水層が露頭に現れ、湧水が植物を定着させた状況といえ、植物が定着していない地層は、いわゆる不透水層ということであり、露頭から湧水がないということを意味している。

初歩的な地質学の踏査であるが、この写真から、地層水平堆積の法則、湧水と植物の定着と砂層などの帯水層、それを上下に挟む粘土層等の不透水層があって、その堆積が複数回繰り返し、かつ海底面の隆起があったことを読み取らなければならない。
地層水平堆積の法則

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指定調査機関とは?

土壌汚染対策法に基づく土壌汚染調査は、的確に行われなければならず、その結果は、信頼できるものでなければなりません。そのため、環境大臣が指定し、土壌汚染対策法に基づく調査を行う者が指定調査機関です。

平成15年の土壌汚染対策法施行当時は、指定基準が緩やかで、多い時には1500社以上の指定調査機関が指定を受けていましたが、経験と技術水準のバラつきが大きく、社会的に問題視され厳格化が求められました。

平成22年の土壌汚染対策法改正により指定基準が厳格化され、改正後の猶予期間を経て、平成25年には、指定調査機関は約500社にまで減少しましたが、平成28年8月現在で707社が環境大臣に指定を受けています。

また、指定調査機関に求められる的確な調査を実施するために、指定調査機関には、技術管理者(技術上の管理をつかさどる者)を置き、調査を指導監督させなければなりません。平成22年の改正法施行により、環境省が実施する技術管理者試験の合格が、技術管理者になるための要件となり、法に基づく調査は、適切な技術と知識をもって管理され実施されています。