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環境省指定調査機関 2005-3-1002
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斜面の崩壊と礫岩(CEO 遠藤記)

山の成因には、溶岩の噴出を繰り返す火山、海底あるいは平野部の隆起、地層の褶曲などが挙げられる。
日本列島そのものは、大陸側のプレート緑の海底部が、海洋側のプレートの沈み込みの影響を受け、褶曲隆起したとされているようだ。
いずれにせよ、日本列島に見られる多くの山の表面は、風化を受けた岩石、それらを素材とした土や砂が、岩盤上に堆積しており、さらに植物が生育して豊かな自然をなしている。

地球の歴史45億年からすると、関東平野を見下ろす丹沢山地などは600万年の歴史であり、新生児さながらの若い大地といえ、活発に大地は活動し、人間目線でいうと災害が起きている。
関東平野 丹沢山地

樹木の根は地表面の固定に効果があるともいわれるが、その影響限界を超えた深度に不都合を生じれば、やはり斜面は崩壊し、かような角礫と土砂が斜面底部に堆積することとなる。

上の写真からおよそ30km離れた海岸線の礫岩の露頭、マトリックスは砂。
露頭における角礫や岩質が、崩壊現場の状況と似かよっていて興味深い。
ひとことで礫岩というより、角礫砂岩というべきか、斜面の崩壊現場にそのルーツを感じた。
角礫砂岩

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指定調査機関とは?

土壌汚染対策法に基づく土壌汚染調査は、的確に行われなければならず、その結果は、信頼できるものでなければなりません。そのため、環境大臣が指定し、土壌汚染対策法に基づく調査を行う者が指定調査機関です。

平成15年の土壌汚染対策法施行当時は、指定基準が緩やかで、多い時には1500社以上の指定調査機関が指定を受けていましたが、経験と技術水準のバラつきが大きく、社会的に問題視され厳格化が求められました。

平成22年の土壌汚染対策法改正により指定基準が厳格化され、改正後の猶予期間を経て、平成25年には、指定調査機関は約500社にまで減少しましたが、平成28年8月現在で707社が環境大臣に指定を受けています。

また、指定調査機関に求められる的確な調査を実施するために、指定調査機関には、技術管理者(技術上の管理をつかさどる者)を置き、調査を指導監督させなければなりません。平成22年の改正法施行により、環境省が実施する技術管理者試験の合格が、技術管理者になるための要件となり、法に基づく調査は、適切な技術と知識をもって管理され実施されています。