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環境省指定調査機関 2005-3-1002
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25.4mmの世界にようこそ その3 管の規格

いわゆる塩ビ管、日本工業規格の名称は、硬質ポリ塩化ビニル管(JIS K 6741)。
生産される塩ビ管のほとんどが、目に触れることなく、私たちのライフラインを支えている。

目に見えるところで使われているとすれば、マンションや公共施設の縦樋、地味だが、台所のシンクの裏側の配管くらいか。
使われていない塩ビ管を見ることがあるとすれば、ホームセンターの配管材料売り場とか、水道施工業者の材料置き場、解体現場で発生する廃棄物くらいではなかろうか。

塩ビ管の90%以上は、地下に埋設されているか、壁の裏側に設備されている。
上水道の供給の配管として、あるいは、雨水や下水の排水管として。

災害時のインフラ復旧の優先順位としては、電気設備よりも、上下水道のほうが上位だろう、まさに、生活を支える縁の下の力持ち的存在、塩ビ管である。

さて、その塩ビ管。
メートル法をスタンダートとする日本にあって、JIS規格のベースはインチの世界にある。
たとえば、排水用として使われる「VU100」という規格の塩ビ管の外径は114.3mm、4.5インチであり、業界では、4インチと呼称される。

塩ビ管 VU100 4インチ

塩ビ管 VU100

外径21.7mmのステンレス鋼管、俗に4分のステン管。
インチの世界の不思議に、なぜか25.4mmを8等分するしきたりがある。
たとえば、12.7mmは0.5インチだが、4/8インチなので、1/2なのだが、これを、4分という。
ここでいう、「分」とは、日本古来の分厘毛から来ている。
12.7mmは、このパイプとは関係が薄いようだが、とにかく現場では、4分のステン管である。

ある時期の国際的な決めごとで、この外径21.7mm、肉厚2.5mm、内径は16.7mmのパイプであれば15Aと呼称することになって、これをA呼称という。
ややこしいことに、A呼称に対してB呼称というものがあり、このパイプであれば1/2Bとも呼ばれる。

15A 1/2B

この複雑さはなにか、1つのサイズのパイプが、4分、15A、1/2Bと3通りに呼ばれ、さらに肉厚によって細分化されるのだが、なんとやっかいなことか。

これは、製品というか、出自のDNAがインチの世界にあることが理由である。
母国では1/2といいたい、途中から取り入れた日本の現場の社会では4分といいたくて、国際的にメートル法を標準にしたからには、15といいたい、というである。
とにかく、氏素性にならい、世界共通でなければならない、そんなややこしさが、パイプの世界にあるわけだ。

氏素性

さらにパイプに切られているネジ山にあっては、これはスタンダートがなければならず、日本のどこでも同じ部品が使えないと仕事にならないので、JIS規格となっているが、これがまた25.4mmの世界。

ネジ山の間隔をピッチというが、この4分のパイプに切られているネジ山は、25.4mmの間に14山、ピッチは14/25.4mm=1.8143mm。
ネジ山は緩やかな円錐形状で、この傾斜をテーパと呼び、なんと1/16の勾配で直径が変化する、つまり、0.5分なのだ、もう勘弁してほしい、うんざりだ。

ボーリングロッド 40.5のオス

さて最後に、この特異なネジ。
このネジを、4山/25.4 右角ネジ JIS40.5PIN という。
ボーリングに使用するパイプ、ボーリングロッドというのだが、そのボーリングロッドのネジは、40.5のオスといえば、出来上がるほど歴史がある。

4山といえば、ピッチ6.35、と関係メーカの人間なら染みついている。
「4山の角ネジだ、大学出てそんなこともしらないのか!!」とどなられたものだ。
知るわけないだろ、こんなレアな世界の俗称、と反論は飲み込んだが、いつの間にか染みついている。

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指定調査機関とは?

土壌汚染対策法に基づく土壌汚染調査は、的確に行われなければならず、その結果は、信頼できるものでなければなりません。そのため、環境大臣が指定し、土壌汚染対策法に基づく調査を行う者が指定調査機関です。

平成15年の土壌汚染対策法施行当時は、指定基準が緩やかで、多い時には1500社以上の指定調査機関が指定を受けていましたが、経験と技術水準のバラつきが大きく、社会的に問題視され厳格化が求められました。

平成22年の土壌汚染対策法改正により指定基準が厳格化され、改正後の猶予期間を経て、平成25年には、指定調査機関は約500社にまで減少しましたが、平成28年8月現在で707社が環境大臣に指定を受けています。

また、指定調査機関に求められる的確な調査を実施するために、指定調査機関には、技術管理者(技術上の管理をつかさどる者)を置き、調査を指導監督させなければなりません。平成22年の改正法施行により、環境省が実施する技術管理者試験の合格が、技術管理者になるための要件となり、法に基づく調査は、適切な技術と知識をもって管理され実施されています。