PAGE
TOP
環境省指定調査機関 2005-3-1002
土壌調査・土壌汚染対策のことなら
全国どこでもスピード対応。お客様にとって最適なプランをご提案します。
土壌汚染対策法・自治体の条例対応も実績豊富です。
土壌調査・土壌汚染対策のことなら

技術屋社長の独白
観測井戸・注入井戸を利用した透水試験

土壌あるいは地下水汚染を薬剤の注入で浄化を計画するとき、予定数量の薬剤を注入する必要時間や、注入した薬剤が拡散する時間を推定する必要があり、当然、砂や礫に富んだ地層では薬剤の移動速度は速いし、シルト層などは、あきれるほど移動しない。この地下水の流れやすさが透水係数であり、透水係数を求める試験が透水試験である。
透水係数は、フランスの技術者 ヘンリー・ダルシーが、1856年に上水道のろ過砂を使用して、いわゆるダルシーの法則を導き、地下水の流れやすさを標準化した係数である。

ダルシーの法則
 v = k i
ここで v : 見かけの浸透流速(cm/sec)
    k : 透水係数(cm/sec)
    i : 動水勾配 (水頭差m / 距離m)

ダルシーの法則では、透水係数の単位は cm/sec で示されるが、わが国では、2009年にJISが改訂され、透水係数 k の単位が m/sec に変更されているので、注意しなければならない。

現場で観測井戸・注入井戸を利用した透水試験方法には次の2方法がある。
①非定常法
井戸管内の水位を、揚水もしくは注水して変化させ、時間経過おける水位の変化を測定し、時間と水位の変化によって透水性を評価する方法。

②定常法
井戸管内の水位を、継続的に揚水もしくは注水して変化させ、時間経過における水位の変化を測定し、井戸管内の水位が安定したときの揚水量もしくは注水量と時間によって透水性を評価する方法。
株式会社セロリでは、この試験方法が標準であり、以下に試験方法の概略図と、透水係数の算定式を示す。

定常法における透水係数の算定式   
 k=1.15Q/(π・H・L) ・ log(2L/D)
  ここで k : 透水係数(m/sec)
       Q : 揚水量(㎥/sec)
       H : 安定時の水位の変位(m)
       L : 試験区間(m)
       D : 井戸管内径(m)

実施例
ある、シルト混じり砂層からなる現場での透水試験結果を実施例として示す。


シルト混じり砂層での透水試験結果

時間(分) 管内水位(m) 揚水量(L) 透水係数計算
0 0.79 0.0 揚水量Q=0.0032/320=7.33*10-6 (㎥/sec)
水位の変位H=1.02-0.79=0.23(m)
試験区間L=3.0(m)
井戸管内径 D=0.0518(m)

透水係数k=1.15Q/(π・H・L) ・ log(2L/D) 
= 8.03×10-6(m/sec)
 
1 1.00 0.44
2 1.00 0.88
3 1.06 1.32
4 1.06 1.76
5 1.02 2.20
6 1.02 2.64
7 1.02   3.08
1.02  3.52

おまかせください土壌調査/土壌対策。低コストで問題解決
土壌調査でお悩みなら、まずはお気軽にご連絡ください。
株式会社セロリにおまかせください。「頼んでよかった」という仕事をします。

>>メールでのお問い合わせはこちら
お電話も大歓迎。
株式会社セロリ 本社:TEL.046-222-0247

指定調査機関とは?

土壌汚染対策法に基づく土壌汚染調査は、的確に行われなければならず、その結果は、信頼できるものでなければなりません。そのため、環境大臣が指定し、土壌汚染対策法に基づく調査を行う者が指定調査機関です。

平成15年の土壌汚染対策法施行当時は、指定基準が緩やかで、多い時には1500社以上の指定調査機関が指定を受けていましたが、経験と技術水準のバラつきが大きく、社会的に問題視され厳格化が求められました。

平成22年の土壌汚染対策法改正により指定基準が厳格化され、改正後の猶予期間を経て、平成25年には、指定調査機関は約500社にまで減少しましたが、平成28年8月現在で707社が環境大臣に指定を受けています。

また、指定調査機関に求められる的確な調査を実施するために、指定調査機関には、技術管理者(技術上の管理をつかさどる者)を置き、調査を指導監督させなければなりません。平成22年の改正法施行により、環境省が実施する技術管理者試験の合格が、技術管理者になるための要件となり、法に基づく調査は、適切な技術と知識をもって管理され実施されています。