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環境省指定調査機関 2005-3-1002
土壌調査・土壌汚染対策のことなら
全国どこでもスピード対応。お客様にとって最適なプランをご提案します。
土壌汚染対策法・自治体の条例対応も実績豊富です。
土壌調査・土壌汚染対策のことなら

土壌試料採取機 ポータブルドリル holca

製品カタログ(PDF)はこちらからご覧ください。

締まった地層でも進退し易い 回す掘削! 回転トルク最大 600N・m

・動力はAC100v
・作業員は2名 ライトバンで運搬 素早く段取りができ作業効率が高い
 
●回転打撃機構による高掘削性能を実現しました
●AC100v×2.2kvAの発電機で作業できます
●ボーリング専業技術者でなくても簡単に安全な操作ができます
●深度3m以上の調査では引き上げ機・水圧ジャッキが便利です
●調査実績最深度12m 関東ローム層 工場跡地です
●ライトバンで運搬でき トラックは不要です
●大型機の入らない狭雑な調査地点での土壌調査に最適です
●作業に必要な最小スペースは1m四方程度です
●最小搬入幅は約550mmです
●消耗部品:シャンク,ヘッドサブ,ブレーキ体,カラー
●オペーレータ,補助作業員の2名で作業をしてください
●クラス最大の掘削トルク600N・mを実現しました
●究極のシンプル設計が安価/軽量/小型/高掘削性能を実現
●高トルクと軽量安価の両立 軸の耐久性は試行錯誤の結晶です
●中国での部品単品製作を実現 安価に努めました
●高性能低価格が評価され (独)国立環境研究所にも納品しております

主な仕様

形式 ほるか
全長 660mm
掘削時全高 H2150mm
運搬時全高 H1830mm
全幅 510mm
重量 約82kg
打撃力 最大14J
打撃数 最大 2500bpm
引上力 最大5kN (人力)
トルク 最大600N・m
ストローク*1 1300mm
動力 AC100v/1300w

*1 マニュアルハンドレバー式


※引抜き時は 回転させるとスムーズに作業できます。
※ストロークは縮小延長が可能ですのでご相談ください
※回転数と掘削トルクの変更も可能ですのでご相談ください
※無理な押し込みは本体が浮き上がり 振り回され危険です
※転倒や振り回され防止のためアンカによる本体固定をしてください
※無理な押し込みはビット先端が発熱しVOC調査の精度低下につながります
※電動工具を採用しています 連続運転による過大負荷にご注意ください
※雨天の水濡れ環境での作業は漏電のおそれがあり危険です

※仕様は予告なく変更する場合があります
※価格についてはお気軽にお問い合わせ下さい

製品カタログ(PDF)はこちらからご覧ください。

簡単な操作というけれど・・・

そうはいっても目に見えない地面の下を刃先(ビット)が掘り進むわけですから、慣れは必要です。ハンドルに伝わってくる振動や、機械の音、掘削速度など、経験をつむにしたがって分かってくることがたくさんあります。
自動車免許を取得すれば、だれもが同じように公道を運転できるのか?やはり違いますよね。
パソコンを操作したことのない人に「操作は簡単」といっても、それなりの難しさはあります。
株式会社セロリが提供するポータブルドリルも同じです。慣れが作業効率を高め、現場コスト低減させます。

安全な作業を心がけてください

パイプレンチなど慣れない作業工具を使いますので手を挟んだり、打撲したりすることもあります。
作業にあたっては、ヘルメットや保護具を装着して作業の安全に努めてください。
またポータブル本体が倒れたり振り回されたりしないよう、アンカによる本体固定などが必要です。
雨の日の屋外作業など、電気機器の漏電などにも十分配慮して作業してください。ご不明な点は、放置せず当社サービスマンにお問い合わせください。

指定調査機関とは?

土壌汚染対策法に基づく土壌汚染調査は、的確に行われなければならず、その結果は、信頼できるものでなければなりません。そのため、環境大臣が指定し、土壌汚染対策法に基づく調査を行う者が指定調査機関です。

平成15年の土壌汚染対策法施行当時は、指定基準が緩やかで、多い時には1500社以上の指定調査機関が指定を受けていましたが、経験と技術水準のバラつきが大きく、社会的に問題視され厳格化が求められました。

平成22年の土壌汚染対策法改正により指定基準が厳格化され、改正後の猶予期間を経て、平成25年には、指定調査機関は約500社にまで減少しましたが、平成28年8月現在で707社が環境大臣に指定を受けています。

また、指定調査機関に求められる的確な調査を実施するために、指定調査機関には、技術管理者(技術上の管理をつかさどる者)を置き、調査を指導監督させなければなりません。平成22年の改正法施行により、環境省が実施する技術管理者試験の合格が、技術管理者になるための要件となり、法に基づく調査は、適切な技術と知識をもって管理され実施されています。