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環境省指定調査機関 2005-3-1002
土壌調査・土壌汚染対策のことなら
全国どこでもスピード対応。お客様にとって最適なプランをご提案します。
土壌汚染対策法・自治体の条例対応も実績豊富です。
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土壌試料採取ツール ダブルスコップ

製品カタログ(PDF)はこちらからご覧ください。

可能な限り小さい掘削径で、深い孔を掘る!
そんなコンセプトから誕生した、セロリオリジナル「ダブルスコップ」。
100〜150mm程度の口元直径があれば、1mまでの掘削ができる構造です。
それを実現したのはスリムな先端の板と高い支点、そして市販のものとは違う、柄を開くと先端の板も開き、柄を閉じると先端の板も閉じるという機構です。
つかんだ土を落とさないよう外への力を加えながら持ち上げるのではなく、柄を閉じた状態で土をつかむことができるので、細く深い孔からの引上げが可能です。

土壌採取のほか、フェンス設置用支柱敷設の下孔掘りなどにもお引き合いあり。個人の方のご購入にも代金引換等で対応いたします。お問合せ下さい

全体の重さを考慮し、先端の板の肉厚を3.2mmと設定。強度を持たせるため焼入れ加工を施しました。さらに、接合工法を溶接からリベット締結へ変更し、使用状況や使用環境により曲りやカケが生じてしまった場合には、先端の板の交換ができるようになりました。

※有料メンテナンスとなります。詳しくは下記「先端の板交換メンテナンス」をご覧ください。



主な仕様

  ダブルスコップ ダブルスコップロング
全長 1,200mm 約5.2kg
重量 1,700mm 約6.2kg
最小掘削径 ∅81mm ∅81mm
先端の板の長さ 200mm 200mm
先端の板の肉厚 3.2mm 3.2mm
本体価格(送料込※/税別) 36,000円 38,000円
※力強く開閉しますと柄の曲がりの原因となりますので、特にロングタイプをご使用の際はご注意ください。
※ただし、離島宛や航空便利用、また運送会社お客様指定等は追加料金をいただきます。
最大幅 奥行 高さ 重量 価格
当て板 約50mm 約35mm
ナット除く
180mm 1.4kg 16,000円
送料込※/税別
※ただし、離島宛や航空便利用、また運送会社お客様指定等は追加料金をいただきます。
※「当て板」取付後重量は約6.6kg、ダブルスコップロングは約7.6kgとなります。

ご購入頂いたダブルスコップを末永く、そして結果的にリーズナブルにご使用いただけるように···

先端の板交換メンテナンス

曲りやカケが生じてしまったダブルスコップ「先端の板」を交換致します。
■先端の板とリベット交換 12,000円(送料込※・税別)
※ただし、離島宛や航空便利用、また運送会社お客様指定等は追加料金をいただきます。

・事前連絡のうえ、お手持ちのダブルスコップ(またはダブルスコップロング)を当社へお送りください。
 (発送の際の運賃は、お客様負担でお願い致します。)
・当社へ届き次第、状態を確認後、メンテナンス内容・料金・お届け予定日などをご連絡致します。
・ただし、このサービスは、お手持ちの製品がダブルスコップライトの場合、お受けできません。

土壌試料採取ツール ダブルスコップライト

主な仕様

タイプ 全長 重量 最小掘削径 価格
(送料込※/税別)
ライト 1,400mm 約5kg ∅76mm 34,000円
※ただし、離島宛や航空便利用、また運送会社お客様指定等は追加料金をいただきます。

*足の上に落とさないようご注意ください。
*ダブルスコップ「ライト」の刃先には、焼きは入っておりません。

ガラや採石のある場所では、当社オリジナル「ピック」でほぐしてからのご使用をオススメします。
ダブルスコップライトは刃先が肉薄ですので、硬いところに突き刺すなどしての掘削では、刃先が曲がってしまうことがあります。そのような場所では、ダブルスコップライトを、掘りさげる用途ではなく、トングのように対象物をつかみ上げる用途でお使いください。

当社オリジナル「ピック」につきましては製品カタログをご覧ください。

指定調査機関とは?

土壌汚染対策法に基づく土壌汚染調査は、的確に行われなければならず、その結果は、信頼できるものでなければなりません。そのため、環境大臣が指定し、土壌汚染対策法に基づく調査を行う者が指定調査機関です。

平成15年の土壌汚染対策法施行当時は、指定基準が緩やかで、多い時には1500社以上の指定調査機関が指定を受けていましたが、経験と技術水準のバラつきが大きく、社会的に問題視され厳格化が求められました。

平成22年の土壌汚染対策法改正により指定基準が厳格化され、改正後の猶予期間を経て、平成25年には、指定調査機関は約500社にまで減少しましたが、平成28年8月現在で707社が環境大臣に指定を受けています。

また、指定調査機関に求められる的確な調査を実施するために、指定調査機関には、技術管理者(技術上の管理をつかさどる者)を置き、調査を指導監督させなければなりません。平成22年の改正法施行により、環境省が実施する技術管理者試験の合格が、技術管理者になるための要件となり、法に基づく調査は、適切な技術と知識をもって管理され実施されています。