PAGE
TOP
環境省指定調査機関 2005-3-1002
土壌調査・土壌汚染対策のことなら
全国どこでもスピード対応。お客様にとって最適なプランをご提案します。
土壌汚染対策法・自治体の条例対応も実績豊富です。
土壌調査・土壌汚染対策のことなら

地下水試料採取ツール 採水器

製品カタログ(PDF)はこちらからご覧ください。
取りたい深度の地下水を

確実にキャッチします

メジャーテープで深度を確認できます

地下水の定期観測やモニタリング井戸の地下水サンプリングに!

採水器sskシリーズの特徴

・上下のボールが弁となり、採取した地下水を落とさないダブルチェックボール式
・弁より上に入ってしまう水は、地上部に汲み上げられる前に排水されます
・簡単に分解ができ、メンテナンスが容易

sskシリーズの主な仕様

タイプ 外径(㎜)  最大幅(㎜) 内径(㎜) 容積(㎤) 重量(㎏)  筒全長(㎜) 対応井戸管 
ssk22 22.0 25 18.0 130 865  581  VP25~
ssk35 35.0 40 31.0 370 1070  575  VP40~
ssk45 45.0 50  41.0 650 1240  575  VP50~

※重量にはメジャーテープ(30メートル)も含まれています。
※本体材質:アルミ メジャーテープ材質:ガラス繊維
※ssk22には専用分解工具があります(別売)



※製品の使用は予告なく変わる可能性があります。
※価格についてはお気軽にお問い合わせ下さい

採水器の動画


製品カタログ(PDF)はこちらからご覧ください。
 採水器製作ページはこちら
  採水器使用体験のページはこちら
  採水器使用体験(改良版)のページはこちら

指定調査機関とは?

土壌汚染対策法に基づく土壌汚染調査は、的確に行われなければならず、その結果は、信頼できるものでなければなりません。そのため、環境大臣が指定し、土壌汚染対策法に基づく調査を行う者が指定調査機関です。

平成15年の土壌汚染対策法施行当時は、指定基準が緩やかで、多い時には1500社以上の指定調査機関が指定を受けていましたが、経験と技術水準のバラつきが大きく、社会的に問題視され厳格化が求められました。

平成22年の土壌汚染対策法改正により指定基準が厳格化され、改正後の猶予期間を経て、平成25年には、指定調査機関は約500社にまで減少しましたが、平成28年8月現在で707社が環境大臣に指定を受けています。

また、指定調査機関に求められる的確な調査を実施するために、指定調査機関には、技術管理者(技術上の管理をつかさどる者)を置き、調査を指導監督させなければなりません。平成22年の改正法施行により、環境省が実施する技術管理者試験の合格が、技術管理者になるための要件となり、法に基づく調査は、適切な技術と知識をもって管理され実施されています。