PAGE
TOP
PAGE
TOP
環境省指定調査機関 2005-3-1002
土壌調査・土壌汚染対策のことなら
全国どこでもスピード対応。お客様にとって最適なプランをご提案します。
土壌汚染対策法・自治体の条例対応も実績豊富です。
土壌調査・土壌汚染対策のことなら

「ばね」という機械要素について vol.6 スプリング・ラビリンス ビニール傘の「ばね」2

「ばね」という太古の昔から人類が付き合っている機械要素について勉強を始めた。
ところが、おかしなことに、ビニール傘に話が転じてしまった。

まずは、世界に誇る日本工業規格JIS B0103:2012 ばね用語(Springs-Vocabulary)のおさらい。

JIS B0103:2012 ばね用語(Springs-Vocabulary)では、「ばね」をこのように定義している。
たわみを与えたときにエネルギーを蓄積し、それを解除したとき、
内部に蓄積されたエネルギーを戻すように設計された機械要素。

すなわち、弾性を利用したパーツは基本的に「ばね」属といえ、「〇〇ばね」などと分類されることになる。

さて、ある風の強い雨の日、よくある話だが、ビニール傘の骨が折れてしまった。
仕方がないので、ビニールと金属を分別し廃棄処分しなければならない、その場面で、ふと気づいた。
還暦まで数年のこの年まで、「ばね」の弾性を利用して開閉するジャンプ機能の機構を
よく知らないで傘をさしていたこと。
ビニール傘の骨ビニール傘の骨

ということで、傘の開閉の仕組みと「ばね」の仕事については、前回の勉強で理解を深めた……。
ところが、なんと、傘の張りが、そもそも「ばね」であることに気付いた。
開いた傘閉じた傘
ビニールを張る親骨が円弧状にしなっているではないか、そして閉じたとき親骨は直線に戻っている。
つまり、親骨は「円弧ばね」に該当することになる。
ということは、日本古来の竹の親骨に和紙を貼った番傘は、親骨をしならせる作りではないので、
円弧ばねに相当しないし、もちろんジャンプ傘でないが、洋の東西で、傘の構造の思想が違うということらしい。
ビニール傘の破損一つで、ずいぶん勉強できた、素晴らしいコスパである。

さて、せっかく?破損したので、もう少し研究したい。
破損状況は、曲がった親骨が、内側に曲がっていることから、この2本の親骨の間のビニール幕に、
降伏強度を超える過度な風圧が負荷し、円弧の外側に親骨を曲げた。などと、考察することになる。
折れた親骨を測定してみた。
親骨の測定

親骨は、0.3mmの鋼板、おそらくSPCC材などの軟鋼を、コ字断面にプレス加工していて、
幅は3.9mm、鋭角のない曲げ断面。表面は、亜鉛メッキ処理されている。

材料力学的に評価する。
 断面係数 z=(BH^3-bh^3)/6H=4.358mm3
 断面二次モーメント I=(BH^3-bh^3)/12=8.498mm4

この強度は、直径3.6mmの丸棒材料に相当するが、断面積は34%しかないので、重さも34%しかない。
板材を1回プレスするだけで、重さを34%にできるなら、材料コストとバランスできるかもしれない。
消費者の使い勝手を考えると、軽さというメリットが大きいので、設計的には正解であろう。

JIS G 3131 熱間圧延軟鋼板(Hot-rolled mild steel plates , sheet and strip)

記号 C Mn P S 引張強さ
SPHC 0.15%以下 0.60%以下 0.050%以下 0.050%以下 270N/mm2以上


またしても、妙な展開になってしまった……スプリング・ラビリンス、出口が見えない。

vol.7に続く

おまかせください土壌調査/土壌対策。低コストで問題解決
土壌調査でお悩みなら、まずはお気軽にご連絡ください。
株式会社セロリにおまかせください。「頼んでよかった」という仕事をします。

>>メールでのお問い合わせはこちら

電話でのお問い合わせはこちら
株式会社セロリ 本社:TEL.046-222-0247

指定調査機関とは?

土壌汚染対策法に基づく土壌汚染調査は、的確に行われなければならず、その結果は、信頼できるものでなければなりません。そのため、環境大臣が指定し、土壌汚染対策法に基づく調査を行う者が指定調査機関です。

平成15年の土壌汚染対策法施行当時は、指定基準が緩やかで、多い時には1500社以上の指定調査機関が指定を受けていましたが、経験と技術水準のバラつきが大きく、社会的に問題視され厳格化が求められました。

平成22年の土壌汚染対策法改正により指定基準が厳格化され、改正後の猶予期間を経て、平成25年には、指定調査機関は約500社にまで減少しましたが、平成28年8月現在で707社が環境大臣に指定を受けています。

また、指定調査機関に求められる的確な調査を実施するために、指定調査機関には、技術管理者(技術上の管理をつかさどる者)を置き、調査を指導監督させなければなりません。平成22年の改正法施行により、環境省が実施する技術管理者試験の合格が、技術管理者になるための要件となり、法に基づく調査は、適切な技術と知識をもって管理され実施されています。